コロナ買い占め、50～60代が主犯と判明

「トイレットペーパー騒動」時、特に50～60代急増
　分析は、ビッグデータによるマーケティング分析を手掛けるTrue Data（東京・港）が、全国のスーパーやドラッグストアにおける延べ約5000万人の購買情報を活用。
レシートに加えてポイントカードによるPOS（販売時点情報管理）データを使い、その中からドラッグストアでの購買情報を抽出した。

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　さらに、新型コロナ問題が浮上する前に当たる2019年11月の各週の平均集客数を「100」として、浮上後の1～4月の各週分の数値を算出。各年齢層で、集客数の増減率をグラフ化した。

　まず、全体的に増加率が最も突出していたのが2月24日の週だ。ちょうどここは、「トイレットペーパーが品薄になる」というデマがSNSやメディア報道で話題になったタイミングに当たる。

　世代別に見た時に、この増加率が最も顕著に上昇したのが中高年、中でも50～60代となった。10～40代の伸び率が10～30％台となったのに対し、50～60代はいずれも40％超という結果だった。

https://www.itmedia.co.jp/business/spv/2005/02/news017_0.html#utm_term=share_sp

　一般的に、こうした上の世代は若年層よりテレビを始めとしたマスコミの影響を受けやすいとされている。
「トイレットペーパーの品薄」という話題についても、SNS上のデマだけでなくテレビなどが「デマの結果、実際に品薄になった店の様子」を頻繁に流したこともあり、特にこの世代に強く影響した可能性がある。

他の世代で来店数減っても「50～60代」は多め
　トイレットペーパー騒動の後、全世代でドラッグストアの来店数の伸び率は徐々に低下し、平年並みに近づいている。ただ、逆に伸び率が反転して高まりだしたのが3月23日週だ。

　これは東京都が初の外出自粛要請（3月28～29日）を出したタイミングに当たる。家族での長時間の在宅に備え、日用品や感染症予防向け商品などを買い求める人が多かったとみられる。

　その後、緊急事態宣言が出され全国で外出自粛がより強く要請されるにつれ、10～40代の世代では徐々に平時（11月）並みに来店数は低下。最新データである4月13日週では、この4世代でいずれも平時を下回る来店者数となった。

　ただ、ここでも来店者数が平時を上回ってしまっているのが50代以上の中高年となった。
4月13日週で50代は平時より7.3％増、60代は13.3％増という結果に。日中働いている年代より来店しやすい点はあるものの、感染の不安に駆られやすいこうした上の年代が、外出自粛が叫ばれる中もマスクなどを求め、ドラッグストアを頻繁に訪れている可能性がある。