ソニーさん、俺達を捨てて「かつての不調」から脱却 ゲーム事業が業績を牽引

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日刊SPA!

　経済本や決算書を読み漁ることが趣味のマネーライター・山口伸です。『日刊SPA!』では「かゆい所に手が届く」ような企業分析記事を担当しています。さて、今回はソニーグループ株式会社の業績について紹介したいと思います。
　戦後に設立したソニーはラジオメーカーとして台頭し、創業当初から海外展開に注力しました。1970年には日本企業で初めてNY市場に上場し、ウォークマンのヒットでブランドを確立します。金融や音楽・映画事業も手掛け、他の家電メーカーをよそにハードへの依存度を下げていきました。そしてこのような多角化が後の業績悪化を助けることになります。V字回復を果たし、好調が続くソニーの歴史を調べてみました。

　このように多角化を進めていたものの、2000年当時においてオーディオ、テレビ、ビデオといったエレクトロニクス事業は、依然としてソニーにおける売上高の7割を占めていました。これらは新興国勢の台頭もあり、日本の輸出が伸び悩んでいた分野です。

　90年代後半から2000年にかけてソニーの利益率は低下し続けました。そして2003年3月期の決算で翌期の減益予想を発表したのを機にソニー株はストップ安となり、国内市場全体に波及して「ソニーショック」を引き起こしました。

　一方でPlayStation 2、3……と新型ハードを出し続けたことでゲーム事業は規模を拡大していきました。2020年に発売し、国内では売れないハードと認識されているPlayStation 5も売上台数の9割が海外であり、高い人気を誇ります。また、1980年から本格化させたイメージセンサーもソニーの中核を担うようになりました。

　ゲーム事業において子供向けゲームは任天堂の主戦場ですが、青年以上の年齢層はプレステが抑えています。そしてソニーは縮小する国内と違って海外事業をメインとしており、音楽・映画は今後も成長が見込まれる分野です。

　イメージセンサー（CMOS）においてソニーは45％とシェアトップの座を確保しています。何より「SONY」のブランド力は強く、BtoC分野では性能の如何に関わらず名前だけで売れるという強みもあります。売上のみならず利益もセグメントごとに分散されているため、仮に1事業が崩れたところで簡単には全社への影響は限られるでしょう。

　そしてソニーはホンダと共同で新型EV「AFEELA」の開発を進めています。発売は26年度の予定で、やや高価格帯の価格設定になるとみられています。もちろん性能が重要ですが、当初はソニーが手掛けるEVとして注目されるでしょう。将来的にEVがソニーの中核事業になるかもしれません。