【子宮頸がん】ワクチン未接種世代（平成１２年度生まれの女性）で細胞診異常率が上昇・・・大阪大学大学院の研究グループの調査

平成１２年度生まれの女性の２０歳時の子宮頸(けい)がん検診の細胞診異常率が、１１年度以前に生まれた女性と比べ上昇していることが２０日、
大阪大学大学院の研究グループの調査で分かった。

１２年度生まれ以降の女性は、子宮頸がんの原因になるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐワクチンの積極的な接種勧奨が行われず接種率が激減しているため、
これが異常率の上昇につながった可能性がある。

研究グループは「接種機会を逃した世代の女性のワクチン接種を進めると同時に、子宮頸がん検診の受診を推奨することも必要だ」と警鐘を鳴らす。

ＨＰＶワクチンは２５年４月から、小学６年～高校１年の女子が原則無料で受けられる定期接種となった。
しかし、接種後に体の痛みなど多様な症状を訴える人が相次ぎ、同年６月に国は積極的な接種勧奨を中止した。

これにより、１１年度生まれで７割ほどだったワクチン接種率は、１２年度生まれの女性で１４・３％まで激減した。

研究グループは、自治体の子宮頸がん検診の対象となる２０歳を超えた１２年度生まれの２０歳時の検診結果を全国２４自治体から収集。
子宮の入り口の細胞を顕微鏡で見る「細胞診」で細胞に異常がみられた人の割合は５・０４％だった。

ワクチン接種世代では、１１年度生まれが３・９４％など、１２年度生まれの女性より、異常が確認される割合は低かった。
異常の一部はＨＰＶに感染している可能性があり、数年以上経過すると、子宮頸がんになる恐れがある。

研究結果は、医学誌「ランセット」のオンライン地域版で公開された。
https://www.sankei.com/article/20211220-YXANR6SGBFKGTFU4U5XYNGLIAU/

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https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1638837070/